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らに基づいて作成した。

［11］～［16］wikipedia「近代社格制度」参照のこと。

［12］朝尾直弘・宇野俊一・田中琢編「角川新版日本史辞典」角川学芸出版刊　1996年　も併

せて参照のこと。

［17］太政官布告　第２３５号『官社以下定額及神官職規制』（内閣官報局刊行『法令全書』明

治四年）

［18］例えば、京都市の官幣社の数は明治25年で合計７社、明治36年で合計５社である。一方

明治36年の別格官幣社の数は3社である。通常神社数は殆ど変化しないと考えられるため、明

治36年以降の官幣社の数が別格官幣社を含むか否かは判然としない。

［19］サイト「寺社数と人口の歴史（１）明治京都編」を参照のこと。

［20］寺院数に比べ神社数の方がやや数が多いが、ここでは便宜上戸数100戸で１社が標準にな

るものと考えた。　　　
　　　　　　　
　　　　　　
　　　　　　
　　　　　　
　　　

　　

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　

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